特別募集体制構築の必要性

緊急事態宣言が出ている事もあり、いわゆる普段通りの募集活動ができない学校が多いはずです。また現時点では緊急事態宣言の延長は極めて濃厚でありさらにこの状況は続くと想定されます。今回はそんな中で学校がやるべき事などを考えてみたいと思います。

状況に応じた対応策の策定

まず大前提として、緊急事態宣言が直近で終わったとしましても新型コロナウイルスそのものの終息というのはまだまだ来ないと言われていますのでそれを意識した特別募集体制の構築が必要です。

これまで通りのイベントのやり方では心の中でリスクを感じる方（学生だけでなく保護者も）が多いはずですので、その気持ちを汲んだ実施方法の検討が急務であるわけです。三密は当然避けるべきですので開放的な状況かつ誰が見てもリスクが低いと感じる形での実施をする必要があるでしょう。

つまり、学校でイベントは行うものの最大限安心を感じられるスタイルを模索するのがベストという事になります。当然ながらその内容を分かりやすくアピールする事を忘れてはいけません。伝わらなければ意味がないのです。学校を実際に見たいという思いはあっても、安心感を感じられる中身でなければ参加する事を躊躇う方もいるはずですので、その点に最大限に配慮した方法を今の内に考えておくべきでしょう。

サポート内容の見直し

既に在学生向けの学費支援策などを打ち出している学校もありますが、ここでお伝えするサポート内容の見直しは、それらに加えて新規で入学を検討している方に向けてのサポートです。これまでの奨学金制度を超えるものがないとなかなか踏み出せない方も増えているはずです。現実として在学生の中でも経済状況が悪化し退学を検討する方が多く出てきている状況ですので、次年度対象者でも同様の状況の方がいるのは間違いありません。

学校がどこまで柔軟に対応できるかによりますが、サポートの中身次第では次年度募集に有用であると思います。いずれにしましても学校だけは今まで通り…というのは無理な話ですので在学生（在校生）、そして対象者に向けての配慮をして頂ければと思います。

今後ブランド価値が極めて重要になる

ここから少し耳の痛い話をしますと、今後ブランド力が弱い学校はますます生き残りが厳しくなるはずです。経済状況の悪化により、多くの学校の併願をする余裕がなくなっているはずです。となると、確実に受かりそうな学校を少数だけ受験するという方が増えてくるはずです。その中でも自分の中で入りたいと思える学校に絞ってくるはずですので、それらの選択肢にブランド力が弱い学校（すぐに思い出せないような学校）は入りにくくなってくるはずです。そしてこれは今まで以上にシビアな数字となって表れると考えています。

現時点でブランド力が弱いと自認している学校は、何とか覚えてもらえるような広報施策を考える必要があります。学校を選ぶ選択基準というのは偏差値だけではなく、様々な理由があります。しかし、入る理由の見つからない学校を受験する事はありません。最低でも入りたいと思わせる何らかの理由（＝ブランド力）をつけるにはどうするべきかを考えた方が良いでしょう。

全教職員体制で募集を行う事

やや大げさに聞こえるかもしれませんが今後学校が生き残るには全教職員体制で同じ目標や意識をもって募集にあたる必要があります。これは別に募集イベントに全員が毎回参加しましょう…という訳ではありません。多くの学校では教授陣と広報陣は募集への考え方が異なります。これは知識やスキルを教える立場と学生を集める立場の違いがあるため仕方がない事です。しかし、もし学校が生き残りに必死であるならばもはやそれぞれの考えなどはどうでも良い事なのです。同じ方角を向いて募集について前向きに協力しあわなくてはより良い結果につなげる事は難しいのです。

同じ方角を向いてお互いに協力する事で募集施策の質は何段階も高まります。その結果、参加者の学校への印象や興味は高まります。

何をやるべきかは学校によって異なりますのでここでは書けませんが、少なくとも全員が協力しあう事でしか成し遂げる事が出来ない事があるはずです。

なお最後に忘れないでいただきたい事があります。学校は人の将来に大きく影響します。常に学生を中心に物事を考えるようにして下さい。教職員（ましてや経営者）の都合ではなく学生を中心にしてこそ本当の意味で入りたいと思われる学校に変わっていけるはずです。

Yasushi Kameda

学生募集アドバイザーの亀田泰史です。抱負な学校広報経験を元に、コストパフォーマンスの高いメールコンサルティングで貴校の学生・生徒募集広報を加速させます。驚くほどの可能性を見出す事ができるでしょう。世にも珍しい無料体験可能なコンサルタントです。コンサルティング体験ご希望の方は無料会員プランをご覧ください。