学校生き残り度チェックリスト

当サイトの人気ページとして「学校経営危険度チェックリスト」というものがありますが、こちらは公開当初かなり話題となりました(特に最後の項目が・・・)。今回は危険度ではなくこういう状態であれば貴校はまだ何とか生き残れるかもしれないというチェックリストです。

※過去に「学校生き残りチェック」という似たようなタイトルの記事を書いていますが、こちらは質問形式のチェック項目です。

学校生き残り度チェックリスト

下記の中でチェックの数が多い程、貴校は生き残れる可能性が高いと言えます。現在の貴校の状態を正直に判断し生き残れるかをチェックしてみて下さい。

(順不同)

  • 一人、または極めて少数の人に権力が集中していない
    少数の人に権力が集中している場合、その方々の意見だけが通り、他の方のまっとうな意見が通りにくくなるだけでなく、学校を思っての正直な意見が出にくくなります。そのため権力が極端に一部の方に集中していない方が改善アクションも取りやすいと言えます。
  • 学校の広報戦略を考えている人が有能である
    当サイトの「学校が抱える問題点アンケート」では後から選択肢として追加したにも関わらず上位に来ているのが「管理職の指導力・カリスマ性のなさ」です。管理職の能力不足を実感している方が多い事となりますが、部下にそういう風に思われる方が学校の命運を握る立場にあり、権力を握っている場合には極めて学校経営は危ないと言えます。こういう学校にコンサルタントが入り広報責任者を変えた所、結果が出たというケースも珍しくありませんが、現実的に学校を何とかしたい場合には広報の責任者は本当の意味での実力者(スキル・人間性・アイデア力、実行力、他)をあてる必要があります。特にカリスマ性がない場合には話にもなりません。
  • どんなに忙しくてもついていきたい人が広報のかじ取りをしている
    これは一つ上の項目とつながるものです。学生募集が厳しくなるとどうしてもイベントの回数を増やすなど今まで以上に忙しくなるものです。そういう時にリードする方にカリスマ性がなければ不満しか出てこない事になります。その反面、カリスマ性があると例え給与や賞与が減り、また勤務時間が増えても不満はそれほど起きないものです。自らが率先して動くリーダーであればそういう状況を作りやすいでしょう。
  • 絶対的に自信のあるコンテンツが一つはある
    貴校が生き残るための絶対条件と言っても良いでしょう。「競合と比べて」絶対的に自信のあるコンテンツがあればそれは競争力につながります。なお、この際のコンテンツはどのようなものでも構いません。人でもモノでもサポートでも何でも構いませんが自信をもって他に引けを取らないものである事が重要です。
  • 募集に関わる各部門にやる気がとびぬけてある人材が各一人以上いる
    学校が改革を起こす上でそれを実行する人の資質というものは大きく結果に左右します。もし募集に関わる部門(広報、教諭等)にとびぬけてやる気のある人材がいるのであれば貴校は改革を起こせる可能性があります。なお、この人材が指導力や統率力があればあるほどその成功確率は高くなります。
  • 学生が集まってないのに賞与が少ない事に文句を言う人がいない
    学校が一般企業よりもコスト意識が低いと言われるのがこの点です。入学数が減少しているにも関わらず賞与や給与が減る事に対して文句しか言わない方がいます。こういう方が多い場合には学校は末期であると言えるでしょう。収入がないのに賞与が確実に前年同様もらえると考えている時点で意識が低すぎると言えます。まともにもらいたいのであれば学生を増やす案を出し、実行し結果を出すしかありません。厳しいようですが「ぬるい人材」が学校を滅ぼすと考えています。無い袖は振れないのです。
  • 学校が良くなるためには広く意見を求めたいと思い、実際に求めている
    これは単純に私と契約しましょう・・・というものではもちろんありません。考え方の話です。学生募集がよくならない学校は傾向としていつもの同じメンバーが広報戦略などを考えそれを実行しています。しかし、そういう状況を何年も続けた結果が今の悪い状況なのですから、そのアイデア力や指示系統には既に限界が来ている事になります。そういう時は客観的に学校を見る事ができる人物にアドバイスを求めるのが一番です。コンサルタントだけではなく、学生にアンケートを取るなども有効な手段です。ここで重要なのは経営者等に忖度せずに「言いたい事を言ってくれる人」を見つけられるかという事です。上司が部下に「好き放題問題点を言っても良い」と言ったところでやはりどこまで正直に言ってよいか悩むのは間違いありません。明確な利害関係がないからこそ言える意見もあるのです。なおコンサルタントは当然ながら報酬が絡みますので利害関係がありますが、コンサルタントが意見を遠慮する事は基本はありません。実際私は正直に意見を伝えてクライアントの気分を害した事が何度かありますが、そんな事を気にしていては学校を変える事などできません。本気だからこそ伝えるべき事は伝えます。
  • 卒業生がよく遊びに来る
    私は良い学校の定義として在学生(在校生)や卒業生に愛されている学校というものを挙げていますが、卒業生がよく遊びに来る学校はまさに生き残るべき学校だと考えています。卒業してから何年も経過しているにも関わらずお子さんを連れて卒業生が来るなど、そういう事が頻繁にある学校はまだまだ生き残る可能性がありますし、是非とも生き残ってほしいと考えています。応援する人間がいる学校は強いものです。そういう方にとっての母校をなくしてはいけません。
  • まずは試してみようという風土がある
    ここ最近私は思うのはとにかく石橋をたたいて渡りたがる広報が多いという事です。他校の事例紹介(成功事例)を聞きたがる方も多いわけなのですが、はっきり言って他校で成功した事が自分の学校でも当てはまると考えている時点で間違いです。ほとんどの条件が異なるにも関わらずそれらを聞きたがり真似をしようとしている時点で既に学校広報としては失格です。私自身はそれぞれの学校にはまるオリジナルの戦略を考えるわけですが、残念ながら100%成功するであろう戦略などは存在しません。学生募集の状況が末期の学校がそんなに簡単に成功する事はありません。戦略がはまるかどうかはやってみないと分かりません(もちろんよくなる仮説の上で実行はします)。ここで大事なのはとにかくトライしてみようとする学校の風土です。なんだかんだと理由をつけてやらないのは誰でもできる事です。そもそも現状は失敗しかしていないわけですから、失敗を恐れる必要もないと思っています。可能性のある事には即座にチャレンジするようなそんな風土の学校は改善する可能性が飛躍的に高まります。
  • 退学率が極めて低い
    退学というのは必ずしも学校に不満があるからするものではないのですが、少なくとも退学率が低い場合には学校に不満を持っている方が少ない事を意味する事は間違いありません。実際のところ、退学率がもしかなり低いのであれば自信をもってそれを学校の広報に活用すべきであると思います。学校の良さを表す数値というものはこの退学率以外にも多数あるものです。是非それらを活用して下さい。
  • 自分の子どもを自分の働く学校に入学させても構わない
    私の中では学校の良し悪しをはかる最高の質問だと思っているのがこれです。働いている教職員自体が自分の働く学校に子どもを入れても良いと思うか?という質問に対し瞬時にYESと出てくるなら間違いなく良い学校でしょう。もちろん前提としてそれが子どもの希望する進路だとした場合です。学生が集まっていない学校で働く教職員はたいていの場合、この質問にはNOと考えるはずです。YESと言えるくらい魅力的な学校であればまだそれほどは学生募集に困っていない可能性の方が高いためです。貴校の学生募集をよくするためには、まず自分の子どもを入学させても良いと思えるくらいまで学校を改善しなくては話になりません。学校への評価について誰よりも正直なのは貴方自身という事です。
  • 広報担当者が学生の名前を全体の5割以上覚えている
    大規模校ではさすがに5割以上の学生の名前を覚える事は難しいですが、中小規模校であれば決して不可能な話ではありません。広報担当者が学生の名前を沢山覚えているという事は、教員だけではなく事務職も学生との関係が良好である可能性が高く、また広報物の作成においても積極的に協力してくれる方が多いという事になります。当然ながらそういうコミュニケ―ションが出来ている学校は口コミも悪くなりにくくなります。
  • 教職員の定着率が高い
    教職員の離職が少なく、定着率が高い学校はまだ生き残る可能性が高いと言えます。学生が集まらず賞与や給与面での不満が出る場合には離職する方が増えるものですが、それでも離職する方が少ないというのは管理職が尊敬されている可能性が高く、例え負担の大きな改善策をとらなくてはいけなくてもついてきてくれる可能性があります。

いくつか例を挙げましたが貴校はいかがだったでしょうか?

是非生き残りのために頑張って頂ければと思います。

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