イベント回数が少ない学校の広報担当者が今からやっておくべき根回し

今回はオープンキャンパスなどのイベントが少ない学校の広報担当者が今から根回ししておくべき事をご紹介したいと思います。なお、本記事はあくまで学生募集に悩む中小規模の大学、専門学校等が対象であり、黙っていても集まるブランド校には当てはまりません。

イベント回数はそれまでの歴史を踏襲するもの

イベント回数が少ないと言っても何を基準にすれば良いか分からないと思いますので、例として以下のような学校がこれにあてはまります（なお、学校見学などは当然ながら含みません）。

例：３月、７月、８月、９月、１１月に各１回開催

大学などは特にこのようなケースが多いのですが、１年の内オープンキャンパスを実施するのが数回であるという所は珍しくありません。東京でも以前は専門学校などでもこのくらいの回数しか開催していなかった所は多かったのですが、今では大分状況が変わってきたと思います。

必ずやってくる「今のままではまずい状況」

中小規模校やブランド力が弱い学校の場合、とにかく学生募集が厳しくなっていきます。それも学生数が急激に減少していきますので焦る間もなく危機的状況になる事も珍しくありません。しかし、人というのは急激な変化（つまり急激に学生募集の状況が悪化する事）には慣れていないため、すぐにそれに対応するという事がなかなかできないものです。

前述の通り、学校においてのイベント実施日というのは通常はそれまでの歴史、近い所では前年度の回数を元に予定を組むものです。そのため、前年度が例のように少なければ今年もそれと同じくらいの実施と言う事から話が始まるわけです。

しかし、ちょっと考えてほしいのです。

「本当にそれで大丈夫だと思っているのですか？その自信はどこから来るのでしょうか？」

学校を知ってもらう絶好の機会であるオープンキャンパスを年にほんの数回しか実施しないなんて本気でしょうか？私自身、毎日のようにやるイベントには反対ですが、その逆にほとんどやらないのはもっと問題だと考えています。特にこの少子化ではもっと学校をアピールしなくてはいけないわけですが、自らがその機会を少なくしているのでは学生が集まらなくても当然なわけです。

そもそも貴校がやっていない間に競合校はどんどんイベントで対象者との接点を持っているかもしれないのです。その間に入学意思を固められたらと思うと怖くありませんか？

広報担当者がやるべき根回し

実際に私自身がこの事例の経験者でもあるため、現在このような状況の学校の広報担当者に強く言っておきたい事があります。

「貴方が思う程、イベント回数を増やすのは簡単ではない」

と言う事です。私がいた学校でも例のように年に数回しか大きな（小さいものもですが＾＾；）イベントをやっていませんでした。しかもきちんとした体験授業が１年に１回しかなく、説明会メインであったためそこからの方向転換はかなりの困難を極めました。

内容の見直し及び回数の増加というのはとにかく教員陣からクレームが多数出てきます。それこそ提案した私が教員の会議に呼ばれてつるし上げられた事もあります。学生が集まっていないにも関わらず、仕事が増える事には反対を唱える方がほとんどでしたので（一部味方の先生がいたのが救いでしたが）、とにかく説得に多大なストレスを感じたのは確かで途中で諦めそうになりました。

広報担当者は学生を集めようという思いなのですが、対する一部の教員陣は全く別の次元（つまり単に仕事が増えるから嫌だというレベル）で反対する事は珍しくないのです

しかし、これは私が教員の立場であれば理解出来る事でもあるので仕方がないとは考えています。最終的には回数の増加に成功しましたが（それまでの２倍以上の回数へ）、とにかく広報担当者は普段から根回しをしておくべきと強く感じました。

少子化が進めば、嫌でもイベント回数を増やさざるを得ない学校が出てきます。現時点で定員に満たない学校は全てがその対象であると考えると良いでしょう。

そして、増やさざるを得ないとなった時にいきなり増やそうとすると大きな抵抗を受ける事になります。その結果、すぐにでも何とかしなくてはいけないのに話が進まない事もざらです。

今現在、まだ定員を満たしている学校であってもいつどうなるか分かりませんので、広報担当者はいつでも協力してもらえるように根回しをしておく事をお勧め致します。

Yasushi Kameda

学生募集アドバイザーの亀田泰史です。抱負な学校広報経験を元に、コストパフォーマンスの高いメールコンサルティングで貴校の学生・生徒募集広報を加速させます。驚くほどの可能性を見出す事ができるでしょう。世にも珍しい無料体験可能なコンサルタントです。コンサルティング体験ご希望の方は無料会員プランをご覧ください。