学校は危機感が薄いのが問題となる
昨今、募集停止に追い込まれる学校が増えていますが、このような状況は学校の性質による部分も大きいと考えています。学校はその業種の特殊性により学校経営を意識する方が少ないというのが私の考えです。
経営的視点が抜けやすい学校教職員という課題
学校というものは一般的な営利企業とは異なるため、教職員が「売上」のような意識を持つ事はほとんどありません。それこそ「あといくら売り上げなければ赤字である」のような認識で日々を過ごしている方は極めて少ないはずです。それどころか学生数が年々減少している現実を見ても、自分の募集への貢献不足はさておき「給与が増えない」という現実に不満を感じる方がいるような職場であると感じています。
なお、この点については学校ではよくある事ですので、そういう方が「悪い」とは思っていません。そもそも教職員が売上ばかりを意識するようになれば、それこそ学校は本来の教育施設という場から「商売の場」のような形になってしまいます。
とはいえ、現在のような少子化においては経営的視点を教職員が持つ事は必須であると考えています。学生を獲得しなければ給与の支払いどころか、学校の存続に関わってくるわけですので死活問題です。学校広報担当者は特にその経営の根幹に関わる業務である事を意識する必要があります。もし広報担当者が勤務時間だけやる事をやれば良い…程度の考えであればその学校はいずれ厳しい状況に直面する事になるかもしれません。
教職員に危機感を持ってもらうためには？
では、教職員に危機意識を持ってもらうためにはどうすれば良いでしょうか？実際にはこの話はそれほど簡単な事ではありません。元より職業観というものは個々人によって変わりますし、責任感も大きく変わります。そのため採用時点でしっかりとした方を採用するのが一番ですが、人事がそんなに簡単なものではないのはお分かりの通りです。
もし、貴校の教職員が危機的な状況を知る事で奮起するような方であれば、具体的な経営上の数値を見せて学校の状況を共有するのが最も早いと思いますが、教職員の数が多い程この施策は「リスク」となります。それこそ募集停止を早める可能性さえ生んでしまうかもしれません。何故なら、モラルのない方は経営リスクを第三者に漏らす可能性があるためです。学校が「危ない」という情報が流れれば言うまでもなく募集にとってはマイナスとなります。これらを踏まえると「数値の共有」もなかなか難しいという判断になるわけです。
最後は教職員の意識改革がキーとなる
具体的な数値の共有はリスクがあるわけですが、それを選択肢から外すとすれば教職員の意識改革がキーとなります。学校経営を意識した働き方になっていないならば、そういう思考へ変えていく事で学校の状況を変える事が出来るかもしれません。どういう研修をやるかは学校によりますが、個々人の責任感や目標設定に向けてのアクション策定などこれまでの意識を変えていく必要があるでしょう。
仕事があるのは学校が存在するからであり、学校がなくなれば教職員は仕事を失う事になります。既に学校が危機的な状況であるところもあると思いますが、それでも教職員が一丸となって改革に取り組むようになれば何らかの良い変化が生まれるかもしれません。最も恐れるべきは「もう何をやっても無駄だろう」という意識が根付く事です。こうなるともう募集停止へ向かうだけです。そこまで行く前に教職員の意識を変えて新しい改善施策に積極的に取り組んでいくべきでしょう。
◆著書一覧
学生募集アドバイザーの亀田泰史です。抱負な学校広報経験を元に、コストパフォーマンスの高いメールコンサルティングで貴校の学生・生徒募集広報を加速させます。驚くほどの可能性を見出す事ができるでしょう。世にも珍しい無料体験可能なコンサルタントです。コンサルティング体験ご希望の方は無料会員プランをご覧ください。
無料でコンサルタントを試せます！（毎月限定）
会員プラン終了後のしつこい営業は一切ありません。
メールコンサルティングの可能性を実感するでしょう。
※コンサルティング契約をご検討中の方のためのプランです。
