広報担当者を変えるのも選択肢

本日はある意味少し過激なご提案です。学生募集の状況が悪い場合には思い切って広報担当者を変えるというのも一つの手であるという話です。どの学校にも広報担当者はいると思いますが、正直言えば、学生募集の結果はこの広報担当者の資質次第で大きく左右されるものです。それもあり、広報担当者の選定は特に重要なポイントとなるわけですが、経験上、そこまで細部まで考えて選んでいる学校も少ないと考えています。

広報担当者は資質の有無で選ぶ必要がある

貴校ではどういう理由で現在の広報担当者を選定したでしょうか?よくあるパターンをいくつか挙げてみたいと思います。

  • 広報担当者が退職する(した)ので募集をかけて応募してきた人から選んだ。
  • 新規採用の余裕がなく、今いる教職員の中から比較的に向いていそうな人をなんとなく選んだ。
  • 手が空いていそうな人をとりあえず広報担当に任命した。
  • 学校の募集に必要なスキルを持っている人材を募集した。

おおよそ、この中の理由のいずれかであるケースが多いでしょう。経験上は意外にも3の「手が空いていそうな人」を任命するケースも珍しくないと考えています。学生が自然と集まるような時代(=少子化前)であればそれでも何とかなったと思いますが、現在のような少子化であり競合校との戦いが熾烈な時代にはさすがにそのような選び方では大変な事になるでしょう。

4の学校の募集に必要なスキルを持っている人材を募集したというのがこの中では正解になりますが、実際のところ、募集する側が「広報に必要なスキルや資質」を理解していない事も多く、結果として採用した方がそれほど向いていないという事も良くあります。それこそ「明るい」とか「社交的」だから向いているだろう程度の選択理由の事もあります。

私自身は今の学校広報はそれこそ昔の何倍もマルチな才能を持っている必要があると考えています。コミュニケーション能力が高いのは言うまでもなく、広報予算を少しでもカバーできるようにある程度のDTP知識やWeb・動画編集スキルなども今は望ましいでしょう。外注への依存度が下がればその分の予算を別の広報施策に回す事が可能となります。また何気に私が重視するのが「ニュースを探す能力」です。学校が対外的にアピールするためのニュースを探す能力を指します。

現在の広報担当者は限界ではありませんか?

話を戻しまして本ブログの本題に入ります。年々入学生が減少している、イベント参加者が減少している、あるいは、資料請求も急減しているなどの場合には、既に現在の広報担当者の限界を超えている可能性があります。少子化なので減少するのは自然な事だ!と言われる方もいるでしょうが、それはそれで間違えてはいないものの、学校が弱体化していくのを見守るだけになってしまいます。重要なのは今のような時代であっても生き残るためのアイデアを持ち合わせているかどうかという事になります。

既に何年も継続して募集の状況が良くないという事は、広報担当者自身のアイデアの枯渇という事もあり得ますので、それならば、そこにこそ変化を起こす事を推奨します。本人にとっては不本意かもしれませんが、広報担当者を変えてみるという事です。なお、広報担当者の上司にあたる方の力が強い場合には広報担当者ではなく、その上司の方を変える方が良いでしょう。管理職側のノウハウが今では通用しないという可能性があるわけですから、指示系統を見直し、新しい管理職に広報のかじ取りを任せるのが良いでしょう。

人を変えるだけで募集が変わる事はある

広報を担う管理職や広報担当者を変える事には大きな意味があります。それまでの当たり前の業務の全てを理解しているわけではないため、新しい発想に基づく広報活動が生まれるからです。もちろん不足しているところもあるかもしれませんが、それらは前任者がカバーしていけば良いだけです。少なくとも「新しい視点で募集を考える」という事に意味があるのです。ずっと広報担当者として仕事をしていると毎年の業務がもはやただのルーチンになってしまう事はよくあるものです。しかし、これだけ対象者層の好みやニーズが目まぐるしく変化する現代においては、そういうルーチン感覚での広報業務では効果は薄まってしまうわけです。だからこそ、新しい視点での広報というものには可能性があるのです。

もちろん広報担当者を変えるという事は大きな選択ですし逆効果の事もあるでしょう。だからこそ、貴校の募集に足りない要素をカバーしてくれる方にその任についてもらう必要があるのです。

私自身、現在の仕事を丸17年やっていますので、それこそ私のノウハウも古くなっていると感じるものもあります。私自身はその事をよく理解しているつもりですので、クライアント校と時代にあわせて随時臨機応変にやり方を変えていくようにしています。

いずれにしましても、変化がないという事は募集の改善のためには障壁となる事があります。人を変える、そして視点を変えるだけでも今までには見えなかった面白い改革案などが生まれやすくなるのは言うまでもないでしょう。既に募集がギリギリであれば、もはや何を試しても怖いものはないのではないでしょうか?思い切った突飛な施策にも価値があると考えるべきでしょう。

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